910ドル台半ばでスタートした先週のプラチナ相場は、7日のアジア時間に前週末までの下落を引き継ぎ900ドルを割り込むも、すぐに安値拾いの買いが入り一時940ドル近辺まで上昇した。その後、週を通して目立った動きは乏しく920ドルを挟んでのレンジ相場が形成され週後半まで推移する展開となった。週末は米経済指標が市場予想を下回るなか、金相場の上昇に対する出遅れ感から買い進まれ940ドル台半ばで越週した。

3,030ドル台半ばでスタートした先週の金相場は、7日のアジア時間に前週末までの下落基調を引き継ぎ3,000ドル割り込むと一時反発の兆しを見せたものの、米中貿易戦争激化に伴う世界的な株安に対しての損失補填売りが相場を再び押し下げ2,950ドル近辺まで下落した。その後、押し目買いから3,000ドルを回復すると、米大統領が「報復関税を行っていない国には関税の発動を90日間停止する」と発表したことで米株価が急騰、損失補填による売りが買い戻され3,100ドル近辺まで上昇した。週後半には米中貿易戦争が激化する中で、米国債、米株価、米ドルのすべてが下落するという展開となりリスク回避先として投機資金が流入し3,200ドルを付けた。週末も米国の先行き不透明感から続伸が続き3,240ドル近辺で越週した。

29.50ドル台前半でスタートした先週の銀相場は、週初こそ上昇して31.00ドルを付けたものの、米国が対中貿易関税をめぐって強硬姿勢を示したことによる中国経済への先行き懸念が台頭したために、実需の低下懸念から29.50ドル近辺まで下落した。その後、金相場の上昇に追随して30.00ドルを回復し31.00ドルまで続伸したものの、貿易戦争激化懸念による実需の影響を懸念して頭打ちとなった。しかし、抵抗線を超えると買い進まれ32.10ドル近辺で越週した。

146.90円台半ばでスタートした先週の為替相場は、米政権が中国以外のすべての国に対して相互関税の90日間停止を検討しているとの報が入ると米長期債利回りが上昇、ドルが買い進まれ148.00円まで上昇した。8日には中国への追加関税報道が嫌気され144.20円近辺まで下落したものの、9日には相互関税を90日間停止する旨が発表され148. 00円まで巻き戻された。しかし、急激な円安に対する調整や、関税の米中双方の一層の対立激化懸念から、米株価や米国債が大きく下落、米国経済への先行き不安に対するリスク回避先として円が買い戻された。週末は米経済指標が市場予想を下回ったものの、米地区連銀総裁が金融市場の安定化について必要に応じて対応する旨のコメントが材料視されたためにドルが買い戻され143.50円近辺で越週した。