これからの資産形成は、備える金で完成する。

これまでの資産形成では不十分。そんな時代がすでに始まっています。予測がつかない未来。だからこそ、リスクに強い金を備えませんか。世界共通の実物資産は、最後まであなたを支え続ける力になります。揺るがない安心と所有する喜びを、その手に。

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インフレに備える

気づいていますか?
インフレはゆっくりとですが、進んでいます。

1980年~2017年の年平均物価上昇率:1.2% カップラーメン(1980年)60円(2017年)153円:2.5倍、郵便はがき(1980年)20円(2017年)62円:3.1倍、自動車(1980年)789,000円(2017年)1,988,000円:3.2倍、(出典元:総務省統計局 小売物価統計調査より)

つまり相対的に
お金の価値は下がっているのです。

金であれば

金はそのもの自体が価値を持つ実物資産であり、モノとしての価値もあることから、お金の価値が目減りする際、金価格は上昇する傾向があります。
つまり購買力が目減りしにくい金は「インフレに強い」資産であると言えます。

円安に備える

2017年5月 日本の借金は1000兆円を突破。
(財務省発表)

この金額は、国民1人あたり850万円の借金を負っている計算になります。日本の「円」は、今はまだ国際的に見て安全通貨として見られ、米国の政情不安が報じられると、ドルが売られ、円が買われることもしばしばあります。でも、この財政赤字と日本経済の国際的な競争力が懸念された場合は、国際的な円の信用が低下していく心配も残ります。

金であれば

金は世界中で取引されている実物資産です。
「モノ」でありながら「世界に通用するおカネ」として普遍の価値を保ち続けています。日本円の価値が国際的に下がる「円安」になれば相対的にその価値は上がっていきます。また各国の公的機関が金を大量に保有しているのは、支払い準備金や為替介入資金など貨幣価値の安定を要する場面に備えるためで国も、もしもの備えに金を持っています。
個人でも円安や経済不安の備えに金が役立ちます。

公的機関の金保有量(上位10位 2018年1月現在)

経済有事に備える

世界の金融市場にショックを与える出来事。

それは、今後も繰り返し起きると考えたほうがよいでしょう。このような金融不安によって、株式や債券のような伝統的な資産は乱高下する可能性があります。

1987年 ブラックマンデー、2008年 リーマンショック、2010年 ギリシャ危機、2015年 チャイナショック

金であれば

株式は企業、国債ならば国と、ペーパーアセット(紙の資産)は発行体があり、その価値は発行体の信用により左右されます。これに対して金は、発行体を持たないことから、国や企業が破綻したとしても価値が無くならないことが特長です。
国際的に金融市場が不安定になると、金価格は、上昇する傾向があります。他の資産の目減りを補完する「資産の保険」と呼ばれるのはこのためです。

2008年1月~2017年12月の日経平均株価と金価格の推移

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老後への不安に備える

今後の年金受給額に代表される老後への不安。

それは、今や日本国民共通の
悩みといっても過言ではありません。

今までの老後イメージ、これからの老後イメージ

金であれば

老後への不安を少しでも安心に変えるために、老後の資産に求められる条件は、価値が安定していて、長く持てること。その点で金は、長期的に価値が安定しており、なにがあっても価値が無くなることがないため、長く持ち続けることができる信頼性の高い資産です。流動性が高く、いつでも現金化ができるのも魅力です。

老後の生活についての考え方(世帯主年令60歳未満の世界)

ライフイベントに備える

人生の“いざ”という時のために。

自分自身の、結婚・出産や住宅・車の購入、
その後の修繕費といったライフイベント時に、
先立つものとして資産に求められることは、
必要に応じいつでも現金化しやすいということ。

金であれば

同じ実物資産の代表格である不動産のように、現金化に手間取ることもなく、流動性が高いのも魅力。
いつでも全国の田中貴金属の直営店・特約店をはじめ、世界中で現金化が可能であることも金の大きな特長です。

資産の継承に備える

子や孫に資産を確実に残すために。

資産を、お子様やお孫様に残していくことも、資産に求められる役割です。資産を残したいお子様が複数人である場合、どのように分配するかも苦慮するポイントになってしまいます。

金であれば

金は、どれだけ保有しても固定資産税がかかりません。さらに、金地金は5gから1kgまで、幅広く用意されているため、状況に応じて購入でき、資産の継承の際も分配しやすいという特長があります。
(年間110万円までの贈与は非課税です)
また、資産として受け継がれたお子様やお孫様にとっても、売却時に得た利益が50万円以下ならば、特別控除の枠内であり所得の総合課税の対象とならないこともポイントです。

※税金に関する詳しいことは、所轄の税務署か税理士にご相談ください。

金は持っているだけでは、配当や利息を生む資産ではなく、
その意味で「資産運用」をする商品と呼ぶことはできません。 しかし「備える資産」としての様々な特長を持つ金を持っていただくことで、その永遠の輝きとともに心のゆとりを持っていただくことができるでしょう。
その喜びと安心を、一人でも多くの方に。
それが田中貴金属の想いです。

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  • ・全国に100店舗を超える販売網

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